設計者のためのリンク集

設計業務において情報収集のための外部webサイトの活用は必須となっています。特にデータベース、検索機能があるwebサイトは非常に便利です。私自身が普段から活用し、情報の信頼性に問題のない優れたwebサイトを紹介します。

技術情報

Google Scholar
世界中の公開論文を検索できる。J-StageやCiNiiなどでも同様に論文を検索することができるが、Google Scholarはひとつの検索窓から世界中の論文を検索することができるので便利である。論文を活用している設計者は少ないかもしれないが、無料で公開されている論文は非常に多いので、ぜひ活用して頂きたい。

 

Googleブックス
世界中の書籍の中身を全文検索できる。プレビューできない書籍も多いが、検索フィルターで「プレビュー利用可能」を選ぶと、一部のページを読むことができる書籍だけを検索することができる。購入したい書籍を探すためだけではなく、設計に必要な情報を入手するためにも重宝する。

 

Google画像検索
web上の画像を検索するGoogleのサービス。画像の一覧を画面全体で見ることができるので、捜している物の外観が分かる場合は、短時間で捜し当てることができる。また、設計上の構造などで迷って要る場合に、色んな画像を見るとヒントになることが多い。

 

特許情報プラットフォーム
「特許情報図書館」を引き継いで、工業所有権情報・研修館が2015年3月より運営しているサイト。特許、実用新案、意匠、商標を無料で調べることができる。特許情報には本来は書く必要がないと思われるようなノウハウ情報が載っていることがある。

 

■プラスチック材料メーカー
プラスチック材料の物性データを入手したいときに活用できる。上記サイトで整理している。

 

 

製品安全

nite(製品評価技術基盤機構)
製品事故情報の収集・分析などに関して多くの発信を行っている。製品事故・リコールのデータベースが使用できるため、類似品の事故情報などを調査する時に非常に便利。niteが発行している生活安全ジャーナル、製品安全情報マガジンも製品安全について学ぶのに適している。
 製品事故・リコール情報検索
 生活安全ジャーナル

 製品安全情報マガジン

 

消費者庁リコール情報検索
製品リコールを検索することができる。niteの製品事故・リコール情報検索のデータとほぼ同じものだが、プラスアルファの情報が掲載されていることもある。

 

国民生活センター
製品の欠陥が原因の事故(製品事故)以外の情報を得ることができる。組織の特性上、消費者側に立った見解が多いが、非常に参考になる情報が揃っている。
 事故情報データバンク

 

製品安全ガイド(経済産業省)
製品安全に関する規制・政策情報の掲載や製品事故・リコールの情報検索を提供している。製品安全に関する各種ハンドブックが掲載されており、自社の製品安全の仕組みを構築するのに役立てることができる。
 製品安全に関する事業者ハンドブック
 リスクアセスメントのハンドブック

 

 

法令・規格

e-Gov法令データ検索
総務省が運営する法令データ提供システム。法律、政令、省令などを検索することができる。

 

JIS(日本工業標準調査会)
日本の国家規格。すべてが無料で見ることができるので非常に便利。

 

ISO(国際標準化機構)(International Organization for Standardization)

電気分野以外の国際規格。

 

ASTM(ASTM International)

米国の標準化団体による世界的規模の規格。旧名称はAmerican Society for Testing and Materials(米国試験材料協会)。製品や地域によって広く用いられている規格である。

 

IEC(国際電気標準会議)(International Electrotechnical Commission)

電気分野の国際規格。

 

UL(米国保険業者安全試験所)(Underwriters Laboratories Inc.)

安全性に関する米国民間団体による規格。

 

人間工学

高齢者・障害者の感覚特性データベース(産総研)
高齢者・障害者の視覚や聴覚などの感覚特性を分かりやすい形で調べることができる。

 

 

市場情報

日刊工業新聞
他のメディアにはないコアなものづくり情報を入手することができる。月額4,000円(2015年11月現在)であるが、過去数年間の記事データベースが使用できるため費用対効果が高い。

 

■日経産業新聞
日刊工業新聞と経済紙の中間ぐらいに位置する新聞。証券会社に口座を開設すると、無料で読むことができ、しかも1年間の記事データベースを使用することができる。

 

日本経済新聞
証券会社に口座を開設すると、無料で読むことができ、しかも1年間の記事データベースを使用することができる。

 

日経テクノロジーオンライン
ものづくり関連やその他の広範な技術関連情報が大量にストックされており検索も可能。ユーザー登録者限定、有料会員限定、購読者限定記事などが多いため、必要に応じて何らかの会員に登録したほうがよい。

 

ジェトロ見本市・展示会情報(日本貿易振興機構)
国内のみならなず、世界中で開催されている見本市・展示会の日程や内容などを検索することができる。見本市・展示会に行くことは設計者の視野を広げるためには必須である。このサイトで見本市・展示会情報を検索して近県や出張先などで時間が取れそうであれば積極的に足を運んでみてはいかがだろうか。

 

最終更新 2017年10月17日

 

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投稿日:2015年11月17日 更新日:

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